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国際交流支援

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学校教育の現状についての調査協力

日本とブルネイ

2006年1月5日

 大阪大学とブルネイ大学による日本とブルネイの学校教育についての調査を行いました。

このプロジェクトでは、大阪大学大学院 内海成治教授と同大学院 前迫孝憲教授のもと当協議会が全面的協力を行い、日本の教育の現状を調査しました。特にICT(Infometion Tecnology of Comunication/情報機器の活用)の実施について教師へのアンケートを行い、それらの結果をブルネイの教育省で、当協議会伊原副理事長がプレゼンテーションを行いました。さらに、産官学連携の中での協議会の役割や、学校教員と共同作成したデジタルコンテンツも紹介しました。質問の時間には、オープンソースでの開発についての議論が高まり、ブルネイの学校教員から「コンテンツが素晴らしかった。是非あのような教材が欲しい」と意見もでました。また、ブルネイの小中学校への訪問を行い授業の様子やICTの活用例を見学しました。

翌2007年5月には、ブルネイ教育省の皆さんが来日され、日本の学校現場を見学されました。 

写真1:ブルネイの教育省へ訪問

写真2:ブルネイの教職員幹部を前にプレゼンテーション

写真3:ブルネイ教育省から記念品の贈与

衛星テレビ会議システムによる交流授業

日本とケニア

2004年2月19日・20日

 大阪府吹田市立山田第五小学校および大阪府松原市立中央小学校とアフリカ・ケニア共和国ナロック県マオ地区のオラシティ小学校(マサイ)との間で衛星テレビ会議システムを活用した交流授業を行いました。



このプロジェクトは、大阪大学大学院内海成治教授をはじめとし同大学院前迫孝憲教授と当協議会との協力のもと独立行政法人産業技術総合研究所が開発した画像合成技術(ハイパーミラーシステム)を活用して実施されました。通信回線として、衛星携帯電話や学校インターネットの回線を用い、スクリーンには日本とケニアの子どもが同じ場所にいるかのように映し出されました。また、伝統的な踊りや歌を披露しあったり、民族衣装など衣食住の紹介や画面合成された中での共同作業などを通じ、お互いの社会や生活について子どもたちが理解を深めました。

【関連記事】
・2004年2月20日毎日新聞掲載記事pdf(124K)
・2004年2月21日読売新聞掲載記事pdf(196K)


ハイパーミラーで遠隔授業

日本とアフガニスタン

2003年11月13日

 「超鏡」による日本とアフガニスタンの小学校を結ぶ遠隔授業が行われました。大阪府和泉市立信太小学校とアフガニスタン・カブール市のアブル・カシム・フェルドゥシ校の間でハイパーミラー(超鏡)による画像合成システムを活用し6000キロあまり離れた子どもたちが一体感を共有しました。


【関連記事】
・2003年11月14日読売新聞掲載記事pdf(164K)

・ハイパーミラーシステムについて(森川治氏のページ)

教室をひとつに

日本と韓国

2002年3月8日

 大阪府藤井寺市立道明寺南小学校と韓国金海市・翰林(カンリム)初等学校との間で「日韓の子ども通信使」というテーマでインターネットなどの通信回線を利用した交流事業を行いました。

この交流事業は、大阪大学人間科学部前迫教授と先進的教育情報環境整備推進協議会の全面的支援と協力により、テレビ会議の仮想空間で両国の教室が一つになるという新しい試みで行われました。このシステムは、独立法人産業技術総合研究所の森川治氏が中心となって開発している「ハイパーミラーシステム」というもので、対話者同士がひとつの空間に共有されるものです。

例えば、韓国の教室にあたかも日本の子どもたちがいるような演出ができます。このシステムは将来の共同授業などに発展するものです。国境という壁を乗り越えて相互の教室がひとつになるのも夢ではありません。また、日本と韓国の言葉のコミュニケーションについて一部に通信放送機構(TAO)の成果展開型開発事業で研究開発した児童用の韓日自動翻訳システムを活用しました。

IT先端技術を利用することによって、日韓両国の壁が取り払われ、教室がひとつになり、ココロがひとつになり、人と人を結びます。そして、ITが子どもたちの交流においても主張せずに活動の裏でもっと透明になっていくものと確信します。

 

 

2003年2月13日

 大阪府藤井寺市立道明寺南小学校(日本)と韓国金海市の翰林(カンリム)初等学校をハイパーミラーを使って6年生同士の日韓合同授業を行いました。

 

 

【関連記事】

2002年6月11日日本経済新聞掲載記事pdf(324K)
2002年6月11日読売新聞掲載記事pdf(284K)
2002年6月12日朝日新聞掲載記事pdf(472K)

・2003年2月14日産経新聞<大阪版>掲載記事pdf(364K)

・2003年2月14日読売新聞<大阪版>掲載記事pdf(248K)

 

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